東京福祉大学卒業資格も同時取得|めざすのは保育士、幼稚園教諭、小学校教諭、社会福祉士、介護福祉士、カウンセラー

学校法人たちばな学園 厚生労働大臣指定校

精神保健福祉士短期養成通信課程


  • 精神保健福祉士短期養成通信課程

    ■9か月

    保健・福祉系大学で法令に定める基礎科目を履修した方や社会福祉士として登録済みの方が対象。

    9か月という短期間で精神保健福祉士の専門科目のみを履修し、修了と同時に国家試験の受験資格が取得できます。修了後に受験する国家試験について、的確な学習指導により確実な合格をめざします。

    第20回精神保健福祉士国家試験合格率 90.6%*

    (合格率全国平均62.9%)
    *短期養成施設等ルート(通信)新卒受験者総数(受験者10人以上)

    精神保健福祉士短期養成通信課程

    保育・介護・ビジネス名古屋専門学校
    精神保健福祉士短期養成通信課程卒業生
    丸山 泰正さん

    実習で学んだ経験と、新しい視野を仕事にも活かしていきたい。

    私が精神保健福祉士の資格をめざしたきっかけは、職場に精神障害を持つ利用者の方と接する機会が増えてきたことです。
    また自身のスキルアップも兼ねてこの資格に挑戦しました。
    社会福祉士の通信課程を学んだ縁もあり、またこの学校で学びたいと選びました。学んでいく中で一番興味深かったのは、精神保健福祉援助実習でした。
    座学だけでは学べない事も多いので実習は特に力を入れて学びました。
    元々実習をしっかりと学びたい気持ちもあり、クラスの中でも一番長い期間で実習を受けました。
    実習中は、利用者の方と交流ができる時間も多くあり、利用者の方の様々な思いを知ることが出来ました。
    実習先へ自転車で通ったのもいい思い出です。
    スクーリングでは、いろいろな職種の人達と話ができました。
    レポートや相談、励ましあえる仲間がいるのは心強かったです。
    自分では主に過去問とテキストを中心に勉強していきました。
    仕事をしながらの勉強でしたが、見事合格することが出来ました。
    精神保健福祉士の試験に合格してから思ことは、制度や仕組みだけでなく、精神障害を持つ方の“思い”に気をつける意識がより高まったと思います。
    知識と実践を学んだことで今までよりも広い視野を持てたと思います。
    この学校で学んだ経験を活かして、一人一人の思いに気づける視点を持って仕事にもあたっていきたいと思います。

    受講資格

    愛知県・岐阜県・三重県・静岡県・群馬県・大阪府・兵庫県・広島県・岡山県のいずれかに在住している方で、かつ下記の(1)~(4)のいずれかに該当する方
    • 保健・福祉系等の大学等の卒業者で「精神保健福祉士法」第7条第2号に規定する基礎科目を修めた方。
    • 3年制の保健・福祉系等の短期大学・専門学校等卒業者で、基礎科目を修めて修了し、指定施設において、1年以上相談援助の業務に従事した方。
    • 2年制の保健・福祉系等の短期大学・専門学校等卒業者で、基礎科目を修めて修了し、指定施設において、2年以上相談援助の業務に従事した方。
    • 社会福祉士である方。
    ※精神保健福祉士短期養成施設等及び精神保健福祉士一般養成施設等指定規則による。

    履修方法

    自宅学習 レポート提出

    • 1か月に1~2科目テキスト学習し、レポートを提出(締切厳守)。
    • 各講師の指定した市販テキストを中心に使用。

    スクーリング 修了試験[スクーリング科目の最終時に実施]

    • 全科目をスクーリング学習し、科目の最終時に修了試験を実施。
    • スクーリング期間は、4月下旬~5月上旬の連休を予定。

    実習〈精神保健福祉援助実習〉

    • 法律で定められた210時間以上の現場実習を実施。指定の病院・診療所の医療機関で90時間。社会復帰施設などで120時間(原則として平日昼間、休日を除き連日)行う。
    • 実習オリエンテーションで、実習への動機づけ、心構えなどを指導。また、質問や事前学習の相談にも対応する。
    • 本校指定の愛知・岐阜・三重・静岡・群馬・大阪・兵庫・広島・岡山の各府県の病院・診療所・社会復帰施設等で実施。
    • 受講開始(2017年4月1日現在)の時点で、指定施設において1年以上の相談・援助業務の経験のある方は実習免除。
    • 実習施設での評価、事前指導などを総合的に評価。

    総合評価

    • 全科目のレポート、スクーリングの合格と実習を修了し、総合的に合格することが必要。

    専門実践教育訓練給付金制度

    受講料が約10万円~19万円戻ります。
    「支給対象者」
    雇用保険加入期間が10年以上(初回に限り雇用保険加入期間が2年以上)
    ※給付には、条件があります。過去に、一般教育訓練給付制度を利用された方や、離職されてから1年以上の方などは利用ができない場合があります。詳しくは、お住まいの地域の管轄のハローワークまでお問い合わせください。
    「申請時期」
    受講開始の1ヶ月前までに必ずお手続きしてください。ご自身でお住まいの地域を管轄するハローワークにて受給資格を確認、所定の書類を申請してください。
    「支給額」
    受講料(学費・実習費)を合わせた40%相当が支給されます。その後、資格を取得し受講終了日の翌日から1年以内に就職(雇用保険に加入)された方は、受講料(学費・実習費)を合わせた20%相当を追加して支給されます。
    ※金額は実習の有無等によって変わります。
    専門実践教育訓練給付金の詳細についてはコチラ(外部サイト)
    ハローワークHP
    厚生労働省HP

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